日本生産性本部が先日11月8日付で、
「第6回 『メンタルヘルスの取り組み』に関する企業アンケート調査結果」を公表しました。
→ コチラから見ることができます
主な結果は、
● 最近3年間で「心の病」は
「横ばい」 51.4% 「増加傾向」 37.6%
● 年代別では、
40代が36.2%に増加、一方これまで一番多かった30代が前回58.2%から34.9%へ減少
● 企業としての「早期発見、早期対応」に 「効果あり」 51.4%
半分近くの企業では頑張っているものの、なかなか効果的な対応がとれていない実態
● 職場環境や働き方の変化として、
「職場に人を育てる余裕がなくなってきている」 76.1% など高い割合
等となっています。
メンタルヘルスの問題は発生してしまうと、企業にとっても従業員にとっても非常に重たい負担になってしまいます。
「早期発見、早期対応」は、いわゆる「二次予防」とされます。
上記のように、二次予防だけでは、かなり努力してもなかなか成果がでにくい現状があります。
「一次予防」、つまり職場環境や長時間労働の是正など、働きかたそのものを改善していくことが必要になっていると思われます。
あと少し意外に感じたのは、年代別で40代が一番多い割合を占めるということでした。
やっぱり、”メンタルの問題=若手の問題”というような印象があったからでしょうか。
30代で発症して、それが長期化し40代に移行しているというケースもあると思いますが、前回調査が2010年と2年前なので、それだけではない何らかの要因があると思われます。
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